新生児内科は、新生児医療を担当する科として、2018年4月に開設しました。新生児医療とは、主に生後28日以内の新生児期の医療のことをいいます。具体的には37週未満の早産児や低出生体重児、37週以降の成熟児でも呼吸、循環を含む合併症のある児、先天奇形を対象としています。
　出産は胎内環境から、児が自ら呼吸をしていく胎外環境への胎盤を介した大冒険です。一般的に早産の発生頻度は7-9%とされ、出生時に補助呼吸など何らかの医療を必要とする新生児は5%、心肺蘇生を必要とする新生児は0.1%とされています。子宮内環境から体外環境への適応がうまくいかない場合には治療が必要となり、特に早産児や低出生体重児では体温管理を含めた全身的な集中治療が必要となります。 このような赤ちゃんへの集中治療を行うところが新生児集中治療室であり、一般的にNICU(Neonatal Intensive Care Unit)と呼ばれています。
　日本では出生数が減少し、合計特殊出生率は1.43（2017年）と非常に低い状態ですが、ハイリスク妊産婦の増加に伴いNICUへの入院絶対数は増加の一途を辿っています。周産期医療における新生児医療は、日本の将来を担う貴重児を『intact survival-障害なき生存-』を目標とし、元気な状態で両親の元へ戻してあげることと考えます。

　長崎県には長崎医療センターの総合周産期母子医療センター、長崎大学（総合周産期母子医療センターに向けて体制拡充中）と長崎みなとメディカルセンターと佐世保総合医療センターの地域周産期母子医療センターの合計4つの周産期母子医療センターがあります。しかし、長崎県内の周産期施設において母体を収容できずに他県に搬送している症例も発生しています。他県への搬送は、長時間搬送に伴うリスク、家族への負担も大きくなり、搬送先地域の周産期施設を圧迫してしまうリスクもあります。
　周産期医療においては出生後に緊急手術が必要な疾患でない限り、できる限りそれぞれの地域で完結することが望ましいと考えられます。しかし、周産期救急である緊急母体搬送には産科、NICUともに対応できる能力がないと対応することができません。長崎みなとメディカルセンターが地域周産期母子医療センターとしてさらに役割を果たすにはNICUの収容能力を上げることが急務と考えられ、2019年5月よりNICUを9床へ増床する改修工事を行います。また、2019年4月から新生児内科は1名増員となり、産婦人科、新生児内科、小児科がしっかりと連携した地域周産期母子医療センターとしての役目をさらに果たすことが可能になると考えられます。
　長崎県には長崎医療センター、長崎大学という周産期医療の柱がありますので、当院は下記5項目を基本とし、長崎県の周産期医療の梁になれたらと思っております。

　主な治療対象となる疾患は、低出生体重児、呼吸窮迫症候群（RDS）、胎便吸引症候群、低酸素性虚血性脳症（HIE）、胎児循環遺残症（PFC）、黄疸（高ビリルビン血症）、種々の周産期感染症、先天性心疾患、染色体異常などです。
　治療には、人工呼吸器および呼吸循環監視装置による呼吸循環管理、保育器を用いた体温管理、PICCカテーテルを用いた中心静脈栄養などを行います。新生児の呼吸管理に必要なVG(Volume guarantee)モードやHFO(High Frequency Occilation)を搭載した最新型の人工呼吸器 VN500(Drager)や早期抜管後の呼吸管理に必要なインファントフローサイパップ(Carefusion)、Nasal High Flow Cannula（Fisher&Pickel）なども複数台導入し、新生児の合併症である、IVH(脳室内出血)、PVL(脳室周囲白質軟化症)、 気胸や死亡または慢性肺疾患の減少に寄与しています。一方で、小児外科疾患、先天性代謝疾患、先天性心疾患など、より専門的な治療が必要な場合には長崎医療センターや長崎大学、福岡こども病院と連携し、適切なタイミングでの新生児転院搬送を行っています。